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50代から大企業からの転職は現実的?徹底的に解説します。

転職 50代

中高年をターゲットとした、早期退職制度を発表する大企業が後を絶ちません。本来であれば早期退職して、悠々自適に遊んで過ごしたいところです。子供の学費が必要だったり、家のローンが残っていたりして転職を考えることもあります。

とはいえ、実際に転職できるかどうかは大きな問題です。大企業の管理職あがり、これが案外曲者です。中小企業やベンチャー企業に転職できたとしても、うまく入り込めずに人間関係が悪くなり、また転職を考えることになりかねません。そのような事態を避けるために、50代からの転職が円滑にいくように対策を考えてみました。

目次

50代で転職する実情

50代の転職は楽な道のりではありません。十数年前までは、転職年齢は35歳が限界で、40代はいい人がいれば採用を検討するという状況でした。令和元年、厚生労働省の調査において、大企業を退職して中小企業に転職した傾向が見えます。

最近は、労働人口が減ったことや年齢よりも実力主義的な傾向から、年齢に左右されずに転職できる状況が生まれつつあります。そのため、確かに転職は難しいですが、絶対に無理というわけではありません。熱意や実績、経験値などがあれば、転職がうまくいくという点も理解しておきましょう。

大企業経験者のプライド

大企業を退職した方は、今までの生活水準を落としたくないと考え、転職先も大企業を選びがちです。しかし、大企業は50代を新たに雇う気持ちがありません。そのため、次々書類で落とされて自分の市場価値を認識することになります。

全体的な傾向から内定となるのは、中小企業やベンチャー企業が有望です。大企業では優秀な部下が多くいるので、その部下たちを管理しているだけで良い業績を残せたと思います。

しかし、小さな企業ではそうはいきません。プレイングマネージャーとなって現場の仕事もできなければ、人を動かすことができない、つまり大企業の管理職ほど使えない人と判断される様子が見て取れます。採用されるには、管理職だけではなく実際の現場の仕事もできるということをアピールをしなければならないでしょう。

企業側がみる50代転職者への求めるものは?

50代の転職者は、今までの経歴をみられることが多いですが、企業から強く期待されるのが『経験や人脈』『マネジメントや専門性』『離職率の低さ』です。

他の年代と比べると、50代は初期戦力として注目されるため、企業にとって採用するメリットが大きくないと採用までたどり着くことができません。どのような点が自分の強味になるのかを、しっかりと理解し、把握したうえで面接時に伝えるのがおすすめです。

経験や人脈

年齢が高ければ、これまでの人生経験で新しい問題への解決の糸口を知っていたり、人脈で解決できればと期待しています。なのでそれに応えられるように、いろいろな知恵の引き出しを整理しましょう。

マネジメントや専門性

50代は定年までの時間が短いため、専門性を持っていて即戦力になる人材を探しています。これまでのサラリーマン人生で、「普通」「常識」と思っていたものも、意外と若者が知らない場合があるのです。そのようなことも、面接までに掘り起こしておいたほうが無難でしょう。

また前職での管理職経験をもとに、マネジメントもできると判断されるので、そのことについても受け答えできるようにしておいてください。

離職率の低さ

50代では、これが最後の会社だと考えて就職するため、多少の失敗でもくよくよして離職するとは考えない強さがあります。それも、採用担当は計算に入れて検討しています。

ただし、今までの経歴で勤務先が転々としている場合は、離職率が高いと判断されて面接で落とされやすくなります。自分自身の経歴を踏まえて、転職の困難さを考えておきましょう。

50代での転職で頓挫しがちな人の特徴

特徴1.自分の価値を把握できていない

長年1つの企業に勤務していると、自分の市場価値を把握できる場面がありません。やはり転職活動してみないと、本当の自分の価値がわからないでしょう。応募して面接し、様々な経験をすることにより自分の市場価値が見えてくるはずです。どの点が長所で、何を伸ばすかを常に考えながら仕事を続けるといいでしょう。

特徴2.こだわりが強すぎる人

自分はこれこれを数十年続けていたから、その分野のスキルを持っているが、それ以外はできない、難しいというのはわかります。ですがそのスキルが時代とあっていなかったり、転職先の必要条件に該当しなかったりすると採用するには無理があります。

必要条件に似たことができるのであれば、あまり固執せず柔軟に対応する余裕や寛容な精神を持ってください。

50代の転職活動期間の基準

若い世代であれば、柔軟な思考が可能なため、1か月程度で就職活動が終了できる場合もあります。しかし、50代となってしまうと、なかなか自分の考え方を改めることは難しいものです。考えを改めて自分の価値観を再認識するのに、最低でも3ヶ月は必要といえます。

そして仕切り直して条件を緩め、再度探し始めてようやく決まるのも2か月かかるとすると『5か月計画』となります。その間に出費を控えなければいけないため、家計もダウンサイジングしてください。だいたい転職活動期間は、6か月を目安にするのがおすすめです。

どうすれば就職できるのか

スキルやキャリアの棚卸『転職エージェント』を利用する

職務経歴書は、転職サイトでエージェントを見つけて添削してもらうようにしてください。本人が書いた文章は説明部分が少ない・専門すぎてわかりにくい部分などがどうしても出てきます。そんなときは、指摘してもらいブラシアップしてもらってください

選択肢を広げる

応募しても書類選考で落とされて、面接でも落とされるので次第に気持ちが沈んで来ます。そういう時は選択肢を広げることも必要です。これからのサラリーマン人生は長くないため、正社員にこだわりすぎない、派遣や契約社員でも自分の興味のある仕事に就ければいいと考え妥協するのもいいでしょう。

能力や経験が不足しているのであれば、60代、70代の人がよく転職している分野も検討に入れてはいかがですか?警備員やマンションの管理人、タクシーの運転手などもよく募集しています。

人脈を広げる

長期間転職先がが決まらない場合、趣味を通じた友達や昔の知り合い、親戚のコネでもいいので最終的に頼ってもいいと思います。「情けは人の為ならず」人にたいして情けをかけるのは、巡り巡って自分の助けとなることを示しています。現代的にいいますと、Win-Winの関係ともいえます。

年収にとらわれない

自分の市場価値を改めて認識した後は、年収の条件を下げて探してみてはいかがでしょうか?新しい組織に入ると、環境に慣れるまでに自分の力を発揮できないでしょう。転職前より市場価値は上がらないので、年収もダウンは理解できるところといえます。気になる転職における年収の減少については、『転職で給料が下がる6つのパターン!年代別の減少傾向と併せて解説』で詳しく解説しております。是非チェックしてみてください。

柔軟性や謙虚さをわかりやすくアピールする

人は年を経るにつれ、自分の意見に自信を持っているのか、人の意見を聞きにくい傾向にあるようです。その点は自覚してもらって、人の意見を取り入れるようにして、柔軟に協力する姿勢を見せるようにしてください。できないなら、できないとハッキリいって、カッコ悪くても教えてもらう姿勢を持ってください。

さらに謙虚さには柔軟性があるだけでなく、人からも好印象を抱かれやすいため、接しやすく、人間関係のトラブルが少ないという判断をしてもらいやすいです。

中小に入るポイント

出向などで、関連会社にて働いていた経験があると逆に有利と思われます。大企業とは違い、少数人数の関連会社では、管理職の仕事だけでなく現場の仕事も把握しなければならない状況かと思われます。

その経験をアピールすれば、小規模の企業に対応力があると判断されて、採用の可能性が高まります。担当レベルで採用されたのであれば、トイレ掃除を命令されても嫌な顔をせず引き受ける、くらいの覚悟が必要です。

転職エージェントとハローワーク

転職エージェントには得意年代があります

50代でも、利用して受け入れてもらえる転職エージェントはdoda、リクルートエージェント、JACリクルートメント、パソナキャリアなどに申し込むのがいいでしょう。転職サイトではビズリーチ、リクナビNEXT、リクルートダイレクトスカウトを押さえておけばいいでしょう。

転職エージェントには得意な分野・年代があるため、登録してから業者の反応を見て検討することで問題ないかと思われます。地方の就職などは、indeedで探すとアルバイトを含めていろいろな職場が見つかり選択の幅が広がります。

ハローワークで失業給付の手続き

雇用保険の失業給付を受けようとするなら、ハローワークを訪問する必要があります。失業給付には上限があり、この上限は低く抑えられています。高い給与をもらっている場合、低い給付額にがっかりします。職業訓練などでも、活躍したいところです。

まとめ

50代の中高年を迎えた人の転職は、どうしても不安が大きくなりがちです。しっかりやって!と計画と対策を立てることによって、満足のいく転職ができます。転職をスムーズに進めたい場合は、転職エージェントやハローワークを活用するといいでしょう。

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著者

転職エージェント会社の代表。金融機関で約10年勤務(日本、ヨーロッパ、アジア)の後に起業。得意なターゲット層は20代〜40代の証券、銀行、M&A仲介、マーケターが得意分野。日本証券アナリスト協会 認定アナリスト(CMA)。宅建士。

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